2009年にみずほ総合研究所(当時、現みずほリサーチ&テクノロジーズ)にエコノミストとして入社。日本・アジア地域の分析を主に担当。2011年~2013年は内閣府(経済財政分析担当)へ出向。官庁エコノミストとして『経済財政白書』、『月例経済報告』等を担当。
2021年4月より現職。日本・米国・中国など新興国のマクロ経済・債券市場の分析を担当。セクターでは、不動産、観光、半導体市場に注力。
主な著書(全て共著)は、『TPP-日台加盟の影響と展望』(国立台湾大学出版中心)、『キーワードで読み解く地方創生』(岩波書店)、『図解ASEANを読み解く』(東洋経済新報社)、『激震 原油安経済』(日経BP)。